退職代行サービスを利用したその後は？その後の7つの手続きを解説

• 退職代行を使ったあとってどうするの？
• 利用後に何かトラブルになったりしない？
• 退職後に自分でやる手続きを知りたい。

あなたの代わりに退職の意思を伝えてくれ、ムダなプレッシャーを感じずに済むと人気なのが退職代行サービス。さらには退職後の転職サポートを行ってくれるなど、20代の若い世代を中心に人気を集めています。

とはいえ、退職代行サービスは会社を辞めるときに便利なサービスですが、退職代行業者に全ての手続きを代行してもらえるわけではありません。退職後は、自分自身で行う手続きも存在します。

そこでこの記事では、「退職代行利用後に自分でやること」について解説していきます。

退職代行サービスの利用を考えている方や余計な心配や不安を抱えずに済ませたい方は、ぜひ参考にしてください。

退職代行の基本的な3つの流れをチェック！

まずは、退職代行サービスを利用する全体的な流れをチェックしておきましょう。すでに流れがわかっている人は、飛ばしても問題ありません。

退職代行を利用する大まかな流れについて、それぞれみていきましょう。

手順1. 退職代行業者にサービスの申し込み・打ち合わせ

退職代行を依頼する会社を決めたら、ホームページから問い合わせ先に連絡を入れましょう。夜中や祝祭日でも電話やメール、LINEなどで問い合わせができることがほとんど。あなたにとって都合の良い連絡方法を利用しましょう。

無料相談では、あなた自身が不安に感じていることをぶつけてみるのがおすすめです。良心的な業者ほど、あなたの不安が解消されるようにしっかりとした説明や対応をしてくれます。

退職代行を依頼する会社を決めたら本契約に移り、担当者と本格的な打ち合わせ。おもな打ち合わせ内容は以下の3点。

特に有給消化や離職票等の発行要請、未払い賃金の支払い請求などのお金に関することは、漏れなく内容に盛り込んでおきましょう。

退職代行業者との打ち合わせは、直接会うことはほとんどありません。基本的にLINEやメールなどのやり取りが一般的です。退職代行の会社が遠かったり、外出が難しい状況でも、オンラインですべて完結させることができます。

手順2. 退職代行サービスの担当者から勤務先へ連絡

打ち合わせで決めた日時や内容をもとに担当者が会社に退職の連絡をします。あなた自身が会社とやり取りをすることはありません。

業務の引継ぎやその他要件で出勤要請が出ても、交渉可能な業者であれば断ってくれます。上司や同僚との接触を一切断つことができるので、対人ストレスを軽減できるのは退職代行の大きなメリット。

担当者が会社へ連絡した後、会社の上司から電話がかかってくることも。
本当に本人が退職代行に依頼したのか確認するためだったり、直接話して説得したりするなど。
電話対応もしたくない場合は、「会社から電話をかけないでほしい」と伝えてもらいましょう。
それでも電話がかかってくる場合は無理に応答せず、退職代行の担当者に連絡して折り返しをしてもらってください。

手順3. 退職代行サービスの担当者より完了報告

担当者が会社に退職の連絡を入れた後に完了報告が入り、退職完了。あわせて以下の内容がアナウンスされます。

• 退職日
• 退職届の提出について
• 返却物について
• その他

後日、退職届や貸与物などをヌケモレなく勤務先に郵送します。基本的に郵送物は、郵送記録が残る方法で郵送しましょう。会社への連絡や書類による手続きがすべて終われば、晴れて退職完了。

退職代行の会社によって、以下のサポートを実施しているので、必要な人はサポートを活用すると良いでしょう。

基本的にサービス申し込み時点でサポートの要・不要を聞かれることがほとんど。退職前と退職後では、気の持ちようも変化することもあるので、退職完了後に改めて依頼することも可能。必要に応じて、あなたの希望が通るかどうか確認の上、利用すると良いでしょう。

これまでに退職代行を利用する全体的な流れについて、見てきました。無事に退職したあとは、その後の流れについて、「どうしたらいいの？」と気になる人も少なくありません。次の項目では、退職後に行う手続きについて解説していきます。

退職代行に成功！その後にやる7つの手続き

退職代行で無事に退職したのもつかの間。しっかりと休養期間を取るにせよ、すぐに転職活動するにせよ、すぐに行う手続きも手続きも存在します。特に税金・保険などの手続きは、手続きを忘れがち。いざというときに「やっとけばよかった」と後悔しがちになります。

具体的な退職後に行う手続きは、以下の7つ。

上記に挙げた手続きは、申請期限が決まっていたり、申請が遅くなると損してしまったりするものばかり。退職したらできる限り、早く済ませておくのが無難です。

それぞれの手続き内容について、しっかりとおさえておきましょう。

その後の手続き1. 退職届の送付

会社から退職の承認が得られたら、退職届を会社に送付しましょう。基本的に退職届の作成は、退職者本人によるものとされています。しかし、状況によっては、本人の作成が難しいことも。退職届の作成が困難な場合、「行政書士」または「弁護士」に退職届の代筆を依頼しましょう。

退職届のポイントは以下の通り。

• 原則として退職者本人が作成する。
• 行政書士または弁護士による代筆可。
• 会社によって、指定書式で作成する。
• 郵送時、内容証明郵便にて郵送。

会社側から指定された書式がない場合は、一般的な退職届の書式で問題ありません。退職代行業者によっては、退職届のテンプレートを用意していることも。必要事項を埋めるだけの簡単なものがほとんどのため、特別難しいことはありませんよ。

退職届の作成のポイントのついては、以下の記事を参考にしてください。
≫退職届の作成のポイントと送付方法

退職の手続きをスムーズに済ませるため、退職代行業者に指示されたタイミングで退職届を送付しましょう。

その後の手続き2. 貸出品の返却

退職が決まったら、会社から支給されている貸与物を一式、返却します。勤務先によって貸与物の内容は異なりますが、基本的に支給されていたものは、すべて返却すると覚えておけばOKです。

会社に関係するものは、たとえボールペン1本・印刷資料1部であっても手元に残さず、すべて返却しましょう。

退職を決意してから退職代行を利用するまでに期間がある場合や退職日までに出勤することがある場合、あらかじめ会社に返却しておくと、後から郵送する手間が省けるのでおすすめです。とはいえ、即日退職した場合は、郵送記録が残る方法で郵送しましょう。

郵送費用をケチって一般郵便で郵送すると、郵送事故や到着した事実が分からないため、「受け取っていない」などのトラブルが発生する可能性があります。面倒であっても、確実に会社側に到着したことを把握するためにも、ゆうパックなどの郵送記録が残る方法で貸与物を返却しましょう。

その後の手続き3. 退職関係書類の受け取り

退職後、会社側の事務処理が終わり次第、順次、以下の書類が発行されます。さまざまな手続きを行う際に必要な書類になるため、忘れずに必ず受け取りましょう。

項目	書類の説明	発行のタイミング	使用のタイミング
雇用保険被保険者証	雇用保険に入っていたことを証明する書類	退職日当日	転職時、次の会社に提出
源泉徴収票	保険料を控除するための申告書	退職後、1ヶ月以内	年末調整時、転職先などに提出
年金手帳	今までの国民年金の加入状態を証明書類	退職の翌日から14日以内	転職先の会社に提出 管轄の年金事務所に返却
健康保険被保険者 資格喪失証明書	健康保険の資格を失ったと証明する書類	退職の翌日から5日以内	国民健康保険に切り替えるために必要
離職票	会社を退職したことを証明する書類	退職の翌日から10日以内	失業給付の受給手続きを申請する際、ハローワークに提出(転職先が決まっている人は不要)
厚生年金基金加入員証	厚生年金基金の加入状態を証明する書類	退職日当日 (会社に預けている場合)	年金受給年齢(65歳)に達したときに提出する
退職証明書	給与、役職、退職理由などが書かれた書類	退職日以後	転職先やハローワークで必要に応じて、提出

退職代行を利用して退職した場合でも、退職日から1ヶ月～1か月半程度で全てそろう書類です。会社によって、嫌がらせ目的で発行を怠るケースもあるため、1ヶ月経過しても、郵送されない場合、退職代行業者を介して、確認の連絡を入れておくと良いでしょう。

その後の手続き4. 健康保険の手続き

会社を退職すると会社が加入していた健康保険から抜けることになります。退職日以後は、以下のいずれかの選択肢に応じて、所定の手続きを自分で申請しなければなりません。

もし、健康保険の手続きしないと、退職日まで加入していた健康保険の資格がなくなり、病院などを受診時に全額負担になります。

任意継続した場合と国民健康保険に切り替えた場合の保険料は、被保険者によって、保険料が異なります。お住まいの市区町村の健康保険窓口で金額を確認することができるので、どちらの選択が出費が少ないか比べてみてから判断するとよいでしょう。

その後の手続き5. 年金の手続き

退職後、転職するまでに期間が空いてしまう場合、国民年金に加入することとなります。在職中は会社が支払いをおこなってくれますが、退職後は自分で支払いをしなければなりません。

退職後の年金の手続きは、以下の2通り。

国民年金に加入する場合、退職後14日以内に市区町村の国民年金窓口で申請を行う必要があります。手続きの際は、年金手帳と離職票が必要になるので、忘れずに持参しましょう。もし、「離職票が届いていない」・「手続きに行けない」などの場合は、所轄の年金事務所に連絡を入れ、相談してみると手続きが猶予されることも。
≫日本年金機構(外部サイト)

年金加入期間に空白期間がある場合、しばらく経ったのちに「空白期間の追加納付」を求められることがあります。面倒くさくて、手続きを怠っていると、思わぬ出費になりかねません。忘れずに手続きを行いましょう。

その後の手続き6. 税金関係の手続き

在職中、給与から天引きされていた住民税も、退職後は自分自身で支払わなければなりません。6月〜12月に退職した場合は一括請求されるので、退職金や最後の給与から天引きしてもらうことができます。1月～5月に退職した場合は、「納税通知書」という書類が役所から送られてくるので、自分で住民税を分納します。

税金の手続きは利用者の置かれている状況によって、以下の通り。

就職活動状況	行動
転職先あり	源泉徴収票を提出する
転職先が年内に決まる	源泉徴収票を提出する
転職先なし	自分で税務署まで確定申告しに行く
年内に決まるが間に合わない	自分で税務署まで確定申告しに行く

もし転職先が決まっているのであれば、源泉徴収票を提出して完了ですが、退職先が決まっていない場合は年末に自ら源泉徴収票を持って税務署に確定申告をしなければいけません。退職後、年内に再就職しなかった場合は、確定申告をしましょう。特に住宅ローンや任意保険などを支払っている人は、納付しすぎた所得税が還付される可能性があります。

確定申告時期ともなると、税務署の窓口が混み合い、必要以上の労力がかかることも。早めに確定申告を行うなど、余裕を持って手続きを済ませるとよいでしょう。

その後の手続き7. 失業保険の申請

退職後、生活基盤を整えるためにも、離職票を受け取ったら、失業保険の申請をおこないましょう。年齢や辞める前の給料にもよりますが、退職前の給料の50〜80%(給付率)の額をもらうことができ、1日あたりの賃金が低いほど、給付率が高くなります。
≫失業保険を自動計算する(外部サイト)

とはいえ、失業保険を受給するためには、一定の要件があります。

• 退職日前の2年間に雇用保険に加入していた期間が12ヵ月以上あること。
  ※新卒1年目で退職すると給付資格はありません。
• 失業の状態にあること
  ※病気やケガ、妊娠など就業が難しい場合も給付資格がなくなります。

退職代行を利用して退職した場合、「自己都合退職」となるため、退職日から実際に給付までにおおよそ2ヶ月かかります。
≫失業給付金を受給するまでの流れ

失業給付金が給付される日数は、以下の通りとなります。

被保険者期間	1年未満	1年以上10年未満	10年以上20年未満	20年以上
全年齢	ー	90日	120日	150日

失業給付金の金額などの詳しい内容については、最寄りのハローワークに問い合わせて確認すると「思っていたよりも少ない」、「いつ受け取れるのか分からない」といったことがなくなります。
≫全国のハローワーク所在案内(外部サイト)

退職代行を使ったその後に後悔しない5つのポイント

退職代行を利用した後、「あらかじめコレをやっておけば良かった」とさまざまな後悔をしてしまいがち。これから退職代行サービスを利用する方や検討している方も、退職後にできるだけ有利に物事を進められるように準備しておくべきです。

後悔しないためのおさえておくポイントは、以下の5つ。

筆者のように退職代行を利用した後、「ちゃんと準備しておけばよかった」と後悔しないためにもそれぞれのポイントをしっかりとおさえておきましょう。

1. 自分の状況に適した退職代行サービスを利用する

なるべく早く辞めたくて、ついつい「できるだけ安いところにお願いしたい」と考えてしまいがち。しかし、自分自身の状況に適した退職代行業者を利用するようにしましょう。

• 残業代や退職金を請求したい：弁護士・労働組合対応の退職代行
• 手元の現金が少なく不安：後払い可能な退職代行
• 転職先のサポートも受けたい：転職サポートがある退職代行
• クレカがない、銀行が近くにない：複数の決済方法に対応している退職代行
• パワハラ上司に仕返ししたい：弁護士事務所の退職代行

このように、通常の退職代行はもちろんのこと、サービスごとに持っているアドバンテージに目を向けてみることをおすすめします。

2. 雇用契約を把握しておく

退職代行サービスを利用する前に雇用契約の把握は必須。契約期限の縛りや違約金の支払いなどは本当にないかを確認しておきましょう。退職する際、契約内容によっては違約金を求められる可能性があるため注意が必要です。

職種や会社によって異なりますが、以下のような取り決めをしていることがあります。

• 退職が入社から◯年以内の場合は、違約金として■■万円を支払う
• 会社の海外研修から帰国後、◯年以内の退職は、留学費の■■万円を返還する
• 既に受け付けているレッスンができない場合は、レッスン料を違約金として講師が支払うこと

雇用契約によっては、さまざまな「地雷契約」が契約事項に忍ばされていることも。入社時の契約書の控えを確認し、後々になって「知らなかった」といったことがないようにしましょう。

3. 有給休暇の残日数を調べておく

会社の中には、「正確な有給休暇を教えてくれない」といった企業も存在します。ブラックな会社になると「そもそも有給休暇は存在しない」なんて会社も…。自分の有給休暇がどれだけ残っているかを事前に知っておくことが大切です。

一般的な有給休暇の付与日数は、以下の通り。
≫厚生労働省(外部サイト)

勤続年数	付与日数
6ヶ月	10日
1年6ヶ月	11日
2年6ヶ月	12日
3年6ヶ月	14日
4年6ヶ月	16日
5年6ヶ月	18日
6年6ヶ月以上	20日

項目	週1日	週2日	週3日	週4日	週5日以上
所定労働日数	48～72日	73日～120日	121～168日	169～216日	217日以上
6ヶ月	1日	3日	5日	7日	10日
1年6ヶ月	2日	4日	6日	8日	11日
2年6ヶ月	2日	4日	6日	9日	12日
3年6ヶ月	2日	5日	8日	10日	14日
4年6ヶ月	3日	6日	9日	12日	16日
5年6ヶ月	3日	6日	10日	13日	18日
6年6ヶ月以上	3日	7日	11日	15日	20日

有給休暇の有効期間は、2年間。つまり、未消化の有給休暇をさかのぼって取得することも可能。そもそも労働基準法の観点から「有給休暇を設けない企業は違法」です。正確な日数を把握しておくことは、有給休暇を申請できる材料にもなるでしょう。

労働基準法第39条1項

使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。

e-GOV 法令検索

弁護士事務所や労働組合法人が運営する退職代行サービスを活用すれば、未消化分の有給休暇を取得することも容易になりますよ。

4. 引き継ぎ資料の準備をしておく

会社によっては、退職代行サービスを使ったあとに連絡を入れてくることがあります。一部で嫌がらせの目的で連絡を入れてくる場合もありますが、「退職者にしかわからないこと」を確認する目的であることがほとんど。

• 担当していた案件の顧客情報が知りたい
• 担当業務の進捗状況が知りたい
• 資料がどこにあるのか
• 社内外で使うデータの場所
• パソコンのログインパスワードなど

上記の内容は、担当者本人からしたら、ごくごく当たり前のこと。しかし、担当者以外の人は、分からなことがほとんど。つまり、会社からの連絡にストレスを感じないためにもあらかじめ引き継ぎ資料を準備しておきましょう。

筆者は、過去に退職代行を利用して退職したことがあります。退職後、会社からの連絡に不安になり、退職代行業に問合せても「退職後のサポートは行っていません」と言われてしまったことがあります。
退職後に会社から連絡が来るとさまざまなことが思い出され、めちゃくちゃ落ち込みます。利用した業者からの支援も受けられないとなるとなおさら。

退職後に会社からの連絡が来てほしくないのであれば、できる限り「誰でも読めばわかる引き継ぎ資料」を準備しておくとよいでしょう。

5. 「周囲が納得できる背景と退職理由」を用意する

退職代行サービスを使った後、周囲の人や転職活動を始めたときに転職先に伝える退職理由と背景を準備しておきましょう。基本的にネガティブな内容は、自分自身の印象を悪くするだけです。

転職活動時の面接では「退職代行を使ったか否か」という質問はほとんどされません。しかし、「なぜ前職を退職したのか」という質問の方が受けることがほとんど。ネガティブな情報は、ポジティブなイメージを持ってもらえるように変換する必要があります。

• なんとなく辞めた。→新しいチャレンジをしたくなった。
• 上司が苦手で辞めた。→フラットな会社でスピード感を持って仕事がしたい。
• 給与が安くて辞めた。→やりがいのある仕事がしたい。

ネガティブな情報をポジティブな情報に瞬時に変換できる人は、ほとんどいません。あらかじめポジティブな情報に変換する準備が必要です。突然、質問を受けてもしっかりと対応できるように備えておきましょう。

まとめ：退職したその後が不安ならサポートつきの退職代行がおすすめ

これまでに退職代行を利用したその後の手続や備えておく内容について、解説してきました。
これまでの内容を振り返り、以下にまとめとします。

退職代行を利用するいかんを問わず、退職をした後に手続きをしっかりおこなえば、心配する必要はありません。それでも不安が残る方は、サポート体制がしっかりしている退職代行を選ぶことをおすすめします。

退職代行を利用した際のトラブル事例に関しては、以下の記事を参考にしてください。
≫退職代行で失敗したトラブル体験談

退職ラボでは、あなたの勇気ある一歩を陰ながら応援しています。
退職代行業者を利用したいけど、間違いのない選択をしたい方は、以下の項目もぜひ、参考にしてください。